地方新聞社がネットを使えなかったわけ/武蔵大学松本恭幸ゼミのみなさんからの質問(2)

【質問(2)】インターネットが日本に登場した当初で、日本におけるインターネットの普及がもたらした変化、またどのようなプロセスを踏んで人々に普及していったか。そして、それが地域、地域の新聞社に上手く溶け込むことが出来なかった理由を伺わせてください。

【答え】

地域の新聞社がインターネットに上手く対応できなかった最大の理由は、インターネットへの無理解です。人間は自分の尺度を超えた存在には多かれ少なかれ抵抗を覚えるものですが、新聞社、特に地域に由来する新聞社は、インターネットをわが事にあてはめる姿勢が最初から希薄でした。報道の世界に生き、社会の変化をニュース・情報として広く伝え、提供する仕事に携わっている者たちであるはずなのに、インターネットやデジタルに対する閉鎖的で頑迷な姿勢は一体どうしたことでしょうか。自社の新聞を丁寧に読んでいれば、インターネットの出現によって世界にどんなことが起きてきたか、今後、どんな影響を及ぼしそうなのか、単に抵抗して済む問題なのかどうかぐらい、分かるはずなのですが・・。

多くの日本人にとって、インターネットは米国から入ってきた環境でした。外から入ってくる価値観に対しては、「米国では・・」「英国では・・」と、「出羽の守」になり、先進事例や流行としてベターモデル化したがるのですが、インターネットの場合は最初から抵抗すべきもの、反対すべきものとして受け止められました。

報道者らしくない閉鎖的で頑迷な発想が、まるで初期値のように新聞界に広がったのには理由があります。インターネットが米国から日本に入ってきたタイミングをよく考えてみてください。インターネットが日本に紹介された当時、米国は日本より10年進んでいるとか、5年進んでいるとかよく言われたものです。つまり米国では、日本より5年、10年早くインターネットとの相克が始まりました。

米国の「先進性」ゆえに、日本に入ってきたときは、米国の既存の新聞社の、特に広告部門に対するネット企業(マイクロソフト社など)の「侵略」と、それに対する反発や恐怖心がセットになっていました。当時の米国は確かに現実でしたが、ネット出現以後、新聞社の事業に影響が出るまでに、少なくとも数年を費やしていたはずです。それなのに日本の報道機関がインターネットを紹介しようと思い立った時すでにネットの負の側面がセットになっていたわけです。

日米の時間的なタイミングの差をしっかり認識し、米国の取材を実地にその気になってやれば、既存メディアにとってインターネットがネガティブな意味を持つだけではないことがすぐに分かったはずです。

当時、米国の地域社会や地方新聞社を丹念に取材して回れば、若い世代がインターネット使って情報検索したり、論文を作成したりする光景に接することができたはずです。米国のインターネットは、まだアナログ電話回線を使ってアクセスポイントにダイヤルする環境でしたが、同じ都市内で通話する場合、いくら使っても定額料金でした。

そのため、たとえば非営利組織のオフィスをたずねると、パソコンが机の上に常に立ち上げてあり、必要に応じて何度もインターネットにアクセスしていました。企業に比べて資金力に乏しい非営利組織にとって、インターネットは情報収集や情報発信をサポートしてくれる強力な味方でした。ネット先進地と見られていたサンフランシスコでは、長い間、本を貸出しするだけだった公共図書館がネットを利用した新しい情報サービスをメーンにしはじめていました。何台も置いてあったパソコンの前には、市民が長い行列を作り、有料・無料、さまざまなタイプのデータベースを使っていたのが印象的でした。

ごく簡単に言えば、インターネットが既存メディアだけを狙い撃ちにしたわけではないという事実さえ、日本の多くの新聞関係者にはピンとこなかったようです。インターネットは初めから歓迎すべからざるものとして既存の新聞社の経営陣には受け止められていました。広く米国社会、特に若い世代にフォーカスして取材をすれば、日本の新聞関係者がこぞってネガティブな見方をしたのとは、まるで異なるインターネットの世界が見えたはずです。

取材を本職とする以上、それをしなかったのは怠慢としか言いようがありません。日本の新聞業界が致命的だったのは、もともと横並び主義というか、他社の事例を参考にしながら進む、新聞百年超の悪弊が存在し、大いなる誤解でもある「ネットネガティブ論」を、業界シフト=業界主流の発想に高めてしまった点でした。報道機関としての怠慢、視野の狭さが招いた大失策です。特に編集局の人たちに頑張ってもらいたいと思う最大の理由です。

地方紙って何?どんな役割?/武蔵大学松本恭幸ゼミのみなさんからの質問(1)

武蔵大学社会学部の松本恭幸教授のゼミ生たちの協力で、地方紙とネット、地域と地方紙などをテーマに報告し、意見交換する機会がありました。なかなかすっきりした説明のできない微妙な問題も多々ありましたが、既存メディアとはかなり異なるタイプのローカルメディアについて地元仙台の事例に絞って報告しました。

その際、事前に届いた質問に回答する時間がありませんでした。ゼミ生たちは拙著「仙台発ローカルメディア最前線 元地方紙記者が伝えるインターネットの未来」を読み込んで詳細な質問リストを準備してくれました。せっかくなので、松本ゼミの了解をいただいて以下に紹介します。独断と偏見がひどい、と不愉快に思う人もいるかもしれませんが、地方紙とネットの行方について大きな関心を持ってくれている若者たちに免じて勘弁してください。

質問(1)と質問(2)を初めに紹介します。十数回続きます。

【質問(1)】まず初めに、地方紙が一体どういうものなのか、そして全国紙と地方紙が持つ明確な役割の違いについて伺わせてください。

【答え】 地方紙にもさまざまあって、多様な歴史、文化を背景にしています。地方紙の世界で、ものを考え、実践してきた立場で言えば、「全国」と「地方」に区分する発想自体に既に「落とし穴」が潜んでいます。「中央」と「地方」、「東京」と「地方」といった区分法と似たところがあって、両者を分けて、単純化することで説明はしやすいですが、半面「地方」の多様性を見失ってしまうおそれがあります。

そうした前提を置いて質問に答えるとすれば、地方紙は「東京ではない都市・地域」に軸足を置きながら世界を見る・考える点に最大の特色があります。わたしが育ててもらった河北新報は「東北地方」と呼ばれる地域に徹底的にこだわってきました。「白河以北一山百文」という表現を聞いたことがあるでしょうか。東北を蔑視する明治以来の風潮をうかがわせます。「河北新報」という名称はそうした風潮に反発し、立ち上がる反骨の気概を表わしています。「東北」の地から発想し、報道し、提言していくのがメディアとしての役割です。

「地域」に軸足を置いて発想し、報道する姿勢は何よりも、多様な価値観を提供します。中央政府が一方的に物事を決め、ルールや情報を流し、人々が素直に従うことをもって平穏と考える発想と、基本的に対峙するものです。

全国各地に存在する地方紙には、河北新報同様、それぞれの背景や歴史、地域メディアとしての存在理由があるはずです。ネット社会においても、地方紙特有の価値を徹底する必要があるのですが、実際には、新聞という伝統的なパッケージを大事にするあまり、ネット世界に飛躍できないでいます。地域メディアとしての精神、発想はそこそこ持っていても、ネット社会に対応するだけの意欲や知識、技術に欠けるため、ネット社会を自分たちのステージ、土俵と考えることさえできないでいるのが実情です。もったいないことです。

2回目は⇒こちら

 

地域ニュースと向き合う人たち

「NEWSつくば」。ニュースメディア×NPO的展開の事例。非営利メディアとしての可能性を、地域に根差した形で追求するんでしょう。つくば、土浦両市の地域ニュースをウェブ配信する。メディアを運営するNPOの役員さんに新聞関係者がずらり並んでいるの点がユニークだ。落ち着いたら取材を申し込もう。

「NEWSつくば」には以下のような記述があります。

NEWSつくばは、筑波学院大学を拠点にウェブでニュースを発信するつくば・土浦の地域メディアです。経営難により2017年3月末で休刊となった茨城県南地域唯一の地域紙「常陽新聞」の元記者と市民らが、地域メディアの灯を消してはならないと、非営利組織を立ち上げました。2017年7月27日付で茨城県からNPO法人として認証され、8月2日付で設立しました。
地方の衰退や新聞離れにより、各地で地方紙が廃刊に追い込まれています。米国では、地方紙が廃刊し地域で何が起こっているか報道されなくなったことにより、地域への関心が薄れ、投票率が低下した、高い給料をもらう役人が続出したなどの問題が起こったと指摘されています。こうした状況を打開しようと米国では、記者らが非営利の調査報道機関を設立するなど新しい動きが起こっています。日本国内でも各地でウェブメディアが次々に誕生し、地域メディアは黎明期にあります。私たちも、状況に甘んじるのでなく、新しい地域メディアを創造し、新しい時代を切り開きたいと思っています。

ネットに置いてけぼりにされる/自分で解題「仙台発ローカルメディア最前線(3)」

目の前で起きつつあるメディア的な事例の数々を自分なりに可視化しようと考えたのが「仙台発ローカルメディア最前線」の発想の出発点でした。

拙著に登場してくれた多くのみなさんは、新聞や新聞社との関係で存在しているわけではありません。だから、彼ら彼女らの思い、アイデア、行動を「新聞」との関係だけで表現されるのは、不十分であり、迷惑なはずです。実際にお読みいただければ分かりますが、それぞれの事例の迫力と、それを支える発想はそれ自体で刺激的で、将来のメディア世界のありように重要な示唆を与えてくれています。紹介するに足ると強く確信しています。

足かけ3年に及ぶ取材の過程ですぐに気付いたのは、ある特定のメディアの中に身を置き、自らの立ち位置から展望するだけでは、たとえば、ソーシャルメディアの将来一つ見えてこないことでした。その意味で、地域に展開しつつある事例の数々について時間をかけて取材する作業自体、自分の立ち位置をあらためて確認するための、非常に重要なステップとなりました。

加えて、幸運にも「未来ビジョン」と名付けられた企業戦略の開発手法に出合い、その実践者である企業家・専門家の議論と実践の端っこに加えていただきました。新聞を含む地域メディアの「未来ビジョン」を手繰り寄せるための実験を個人的に始めたようなものです、

地方新聞社という小さな、小さな世界に長い間、身を置いて、いつの間にかメディアの将来を考える資格を得たつもりになっていました。長い間、地元では無敵の新聞社の枠内で考え、実践するうちに身に着いてしまった「癖」や「ほこり」のようなものをいったん洗い流すには、それなりに時間がかかるようです。

「仙台発ローカルメディア」の最前線について、元地方紙の記者として分析し、展望めいたシナリオを考えるのは自分自身が現時点で意識している大テーマですが、その答えは、古巣の地方新聞社をはじめとする業界の記憶の中には見つかりません。

地方新聞社在職中に蓄積した紙のメディア(新聞)とインターネット&デジタルの観点は、既に過去のことであり、ほとんど役には立たないと思われます。悔しいけれど、ネットとデジタルの世界の足の速さは、インターネット草創期の迫力をはるかにしのいでいます。

かつて米国で取材に応じてくれた地方新聞社の人たちの顔が浮かびます。彼らの中には、ネットとデジタルが、あっという間に慣れ親しんだ世界を吹き飛ばし、歓迎しない配置転換やリストラを経験していました。日本からわざわざ訪問する記者を受け入れるぐらいの人たちは、ほとんどが前向きな人たちでした。

新聞社を解雇された後、地元大学のメディアプログラムに参加し、覚えたばかりのiPadを駆使して取材にこたえてくれた人は快活でしたが、それまでの日々に味わった苦しみ、迷いはさぞや大きかっただろうと思います。

自分を育ててくれた古巣の人たちのためにあえて書いてしまえば、ネットやデジタルにうまく対応できない結果、新聞の現場の人たちがやがて味わうことになる「恐怖」や「不安」をイメージしてみてほしい。それを予感できない人には、メディアの展望を語る資格はありません。「仙台発ローカルメディア最前線」には、そんな思いをちりばめてあります。ぜひご覧ください。

新聞のこと、そして「地域」と「ネット」の掛け算/自分で解題「仙台発ローカルメディア最前線(2)」

電子書籍とPOD出版の提案を受けた際、テーマを「地域メディア」にすることはすぐに決まりました。河北新報社という地方新聞社で40年も過ごした経験を土台に、地域メディアが目指すべき方向について、少しは有効な指摘や提案ができればいいと考えました。ただし、幾つかの注意すべき点がありました。

最も重要なのは、地方新聞社に関する限り、新聞社が置かれている状況はすべて異なるため、すべての新聞社に共通する回答や打開策はまずありえない点でした。

地方新聞社はそれぞれの地元では一国一城の主です。地方新聞社同士は競争関係にないので、たとえば九州の新聞社の取り組みを東北でほとんどそのまま使い回すやり方でも、ある程度の成果を導き出すことは可能でした。振り返って見れば、それは新聞ならではの夢のような話でした。

一方、ネットやデジタル環境は社会全体の変容を迫っています。縄張りにも似た地理的な境界線を設定し、自社の利益を守る発想自体、通用しません。新聞時代のように、いずれかの新聞社が開発した手法を参考にしようとしても、二番手は二番手、フォロワーはフォロワーです。先行者利益をがっぽりとられた後の残りかすを求めることになりかねません。

地方新聞社のネット&デジタル戦略のかぎは、地方新聞社固有の地域的な特色とインターネットがもたらすさまざまな変数との掛け算にあるというのが拙著の立場です。地方新聞社がよって立つ、固有の地域社会とともに自ら変わることを恐れず、さまざまなプレイヤーとの連携を大胆かつ多様に進めなければなりません。

繰り返しになりますが、すべての地方新聞社に通用するお仕着せや幕の内弁当のような手軽な解決策はありません。だからこそ、よって立つ地域との連携やインターネット&デジタルの特性を生かすための人材や技術の蓄積が求められます。

その意味で友人の一人が拙著について「生煮えだ」「85点だ」と言ってくれたのは、非常に正確な受け止め方でした。もちろん、「生煮え」状態を少しはましな提案に育てるべく今もあれこれ取材し、多くのプレイヤーたちと議論しています。そのステップは一般論ではなく、新聞社ごとに設定されなければお話になりません。地域に立脚するメディアのありようをインターネットやデジタルに重ねて考えるときの、面白くて苦労しがいもあるポイントです。

もう一つの観点があります。あいにくなことに、地方新聞社の多くは外部の指摘や評価に耳を傾け、自ら変わる準備がまだできていないように見えます。だから、外部の人間が何を言っても「中の人」には届かない。つまりは、あと15点を追加する資格があるのは、それぞれの新聞社の「中の人たち」なのです。

特にネット&デジタルへの対応をひたすら避けてきた編集部門が依然として「新聞」に逃げ込もうとする限り、これからの時代に対応するのは不可能です。拙著でも、長い間お世話になってきた研究者や企業家の力を借りながら「中の人」に気付いてもらうためのメッセージを送り続けています。少しでも関心のある方はお目通しください。

新しい価値としての「ニュース」/自分で解題「仙台発ローカルメディア最前線(1)」

電子書籍とPOD出版を組み合わせた拙著のタイトルに「ローカルメディア最前線」を入れている理由は二つあります。

第1に、文字通り仙台を中心とした地域メディアの新しい動きに注目しています。既存メディアの動向には一切、触れていません。無視しているわけではないのですが、従来までのメディアの常識や前提ではとらえきれないような動きが確実に生まれている。だから、そのあたりをしっかり「見える化」しておく必要があります。地域を舞台とする新しい動きを仔細に追いかけると、既存メディア、特に筆者が得意とする地方新聞業界の常識とはだいぶかけ離れたところに存在していることが次第に分かってきます。

それらの事例は、既存の主流メディアにかかわっている一部の人たちの目にも触れているはずです。既存メディアの伝統や事業規模からすれば、「仙台発ローカルメディア」に登場する事例は、まるで微弱電流のようだと感じるかもしれません。そうした事例が存在する意味さえとらえきれていない可能性もあります。

しかし、そうした地域における実践の担い手たちに会い、話をすればするほどに、自分を育ててくれた既存メディアの問題点と、解決法がおぼろげながらにつかめるような気がします。拙著では、その解決法について、とりまとめることは、あえてしていません。素材としてしか提供していないので、ご関心のある人はぜひ目を通し、自分の頭で考えてみてください。歴史も背景も異なる地方新聞社を取り巻く事情を正確に踏まえなければ、本当の意味での解決法にはなりません。その意味で、既存メディアの「中の人」たちにとって、解決のための方法を外部の誰かに示してもらうことはもはや禁じ手に近いはずです。

第2に、長い間、ほとんど無意識に使ってきた「ニュース」という言葉が、インターネットやデジタル技術の発達に伴い、新しい意味や実践の現場を獲得しつつある点に着目しています。

「ニュース」といえば、これまでは特定の報道機関が多数の受け手に向けて届けるものでした。発信者と受け手が、いわば「1対多」の関係に立つマスコミュニケーションの形態でした。発信者はおおむねプロフェッショナルな職業者として登場しました。

しかし、インターネット、特にソーシャルメディアが社会の隅々に浸透するにつれて、ニュースの現場は、これまで考えてこなかった可能性と魅力に富むものになりつつあります。その可能性と魅力を無視するかぎり、ニュースの世界は、旧態依然の手あかにまみれたものであり続けます。これからのニュース世界は「インターネット社会」「デジタル社会」とともに拡大し、新たな価値を求めて、多様な当事者が活発、かつ柔軟に活動するステージとなりえるはずだ、というのが、拙著を支える理念のようなものです。

メディアプロジェクト仙台の公式ブログ…

メディアプロジェクト仙台の公式ブログ「Web日誌2.0」を更新しました。
「新しい価値としての「ニュース」/自分で解題「仙台発ローカルメディア最前線(1)」です。自分の作品を振り返るのは少し恥ずかしいのですが、あえて・・。

http://www.media-project-sendai.com/?p=1119

電子書籍とPOD出版の組み合わせ

新聞社在職時、共同通信社の技術支援を受けて電子書籍を発行しました。とにかく売れませんでした。新聞に広告を出しても、注文どころか問い合わせのメールもまったく届きませんでした。

電子書籍の市場自体、立ち上がったばかりだったし、もともとiPad専用の電子書籍だったので、販売に苦労することはある程度、予想していました。それにしても「わが新聞に、影響力がこれほどないとは・・」とがっくりきました。協力いただいた筆者にも大変な迷惑をかけました。「新聞読者とデジタルサービスの利用者の間には深くて暗い川がある」と、悔し紛れに言ってみますが、仕事人生、最大の失敗事例でした。思い出すたびに冷や汗が出ます。

今回の出版企画は電子書籍がメーンで、POD(プリントオンデマンド)、つまり、受注生産による紙の本の出版がサブのプランでした。自分名義の電子書籍が出たと伝えると「紙の本なら買うのに」と残念そうに言う友人、知人、親戚が予想以上に多いのに驚きました。20年近く、地方新聞社のネット部門を担当してきた関係で、いつの間にか紙の読者が遠くなっていたかもしれません。電子書籍と紙の本の双方にニーズがあるという、極めて当たり前のことにあらためて気付いた次第です。

もっとも、わたしたちが慣れ親しんできた紙の本に比べ、電子書籍は何と言っても後発の新規分野です。リリース後の周知一つにしても、確立した手法はないので、ソーシャルメディアなどを活用しながら筆者が自分の著作を育てていくアプローチが必要なようです。

さらに重要なのは、電子書籍のボリュームと紙の本にしたときのページ数の問題です。電子書籍版の「仙台発ローカルメディア最前線」は計算上、平均して1時間31分で読めることになっています。価格は700円。紙の本としては120ページで1200円の値段がついています。

スマホやタブレット端末で読むのに、ボリュームはどれぐらいが適当なのかは、経験がないので分かりませんでした。なるべく軽いボリュームにする方がいいだろうと思い、自分の原稿をネットで実際に読んでみて、大幅な削除と、必要な編集を繰り返しました。その結果、出版社に渡した原稿は、準備した原稿の半分ほどになりました。

さらに2か月後に出来上がった紙の本は、何となく抱いていたイメージとは違って、まるでポケット本か、少し厚めのブックレットのようなサイズでした。これならページ数をもう少し増やしたかった、と思いましたが、出版社の担当者に聞けば、PODの場合、価格は、100頁、おおむね1000円になるんだそうです。もともと140頁だったのを、編集上の工夫を加えてぎりぎり120ページ、1200円の価格に押さえたとのことでした。

POD出版で出回る書籍の中には5000円近い価格がついているものも数多くあります。価格は内容次第であるとは言え、あまり高いのは非現実的です。その点、実績もない無名の筆者が出版するに際して、1時間半程度で読める電子書籍とポケット版1200円という組み合わせは、ほとんどベストマッチに近いような気がします。読者の立場で言えば、価格が1000円ならもっとうれしい。

あまり言われないことですが、電子書籍が紙の本に比べて価格が安いのは、年金生活者にとっては朗報でもあります。ひと昔前と違って今のシニア世代は、PC、インターネット、スマホをよく使います。高齢社会ならではの、POD出版を組み合わせた電子書籍が多様に広がる可能性は高いように思うのです。